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病院ガイド|04

倫理綱領・使命

医療従事者としての倫理綱領

私たち職員は、人を愛し、自然を慈しむ心を基本にし、以下の綱領を守り、医療従事者としての自覚と尊厳を持って仕事に励みます。

臨床倫理

  1. 患者さんの人権、人格を尊重し、思いやりのある医療を行います。
  2. 説明責任をはたし、守秘義務を守り、患者さんの立場に立った医療を行います。
  3. 倫理委員会の審議結果に従い、生命の尊厳を守り質の高い医療を目指します。
  4. 患者さんにより良い医療が出来るよう、医療の進歩に尽くします。

職業倫理

  1. 職業人として自らの義務と責任を自覚して、教養と人格を高めます。
  2. 生涯学習の精神を保ち、知識と技術の習得に努めます。
  3. 医療の公共性を重んじ、社会に貢献するとともに、法規範を遵守します。
  4. 職員同士は互いに尊敬し、協力して医療に尽くします。

山形県立中央病院の使命

山形県立中央病院は、県全域を診療圏域とした、高度で良質、適正な患者中心の医療の提供を使命とし、がんや生活習慣病に対する治療、予防対策の中枢機関としての機能を担う県立がん・生活習慣病センターおよび三次救急医療機関としての機能を担う県立救命救急センターを併設した総合医療センター的病院である。また臨床研修指定病院や山形大学、東北大学や新潟大学の教育関連病院などとして医師やその他の各種医療従事者を育成、教育する使命を持つほか、都道府県がん診療連携拠点病院として高度ながん医療に対応している。さらに、大規模災害に備え、対応する基幹災害医療センター、脳死下での臓器提供手術を行うことが許可されている「臓器提供施設」、エイズ治療拠点病院、医師確保の困難なへき地医療の支援等を行う地域医療支援機構におけるへき地医療拠点病院など山形県の医療の中でも高度でかつ重要な任務を担っている。職員は、倫理綱領と患者の権利を尊重しつつ、それぞれに与えられた仕事を責任を持って遂行し、一層の充実と発展に努力することが求められている。また、医療従事者間の相互協力による円滑かつ効率的運営を図り、これらの役割を担っていくため以下に掲げる主な分野について積極的に取り組んでいく使命を有している。

1.高度で良質な医療の提供

  1. 悪性新生物(がん)
    日本人における死因の第 1位を占め、人口の高齢化に伴って今後とも増加が予想される悪性新生物(がん)分野。都道府県がん診療連携拠点病院として がんの高度で専門的医療を実施するとともに、地域がん医療水準の向上に努め、地域の医療機関や住民に対してがん医療に関する情報提供を行う。
  2. 心血管系・脳血管系疾患
    本疾患の罷患数は多く、今後高齢化社会に拍車がかかると共に一層患者数の増加が予想される心血管系・脳血管系疾患分野。
    救命救急センターと協力をしながら、本疾患に対して迅速、的確な対応を行えるように努める。また、がん・生活習慣病センターと共に、生活習慣病の発症予防に尽力する。
  3. 周産期医療
    高度周産期医療分野。山形県総合周産期母子医療センターとしてハイリスク妊産婦や極低出生体重児(1,500g未満)、超低出生体重児(1,000g未満)等を緊急管理する高度周産期医療(MFICU、NICU,GCU)を提供していく。
  4. 臓器移植医療
    臓器移植医療分野。当院は臓器移植を目的に、脳死下で「臓器提供手術」を行うことが許可されている「臓器提供施設」である。日本の臓器移植は、提供希望者の数に見合う提供数(ドナー)がないのが現状で、特に東北地方ではドナーの数が極めて不十分な地域であるが、当院では移植医療を重要な医療であると認識し、体制を整えておく。
  5. 緩和ケア
    緩和ケアを行う専門医療施設としての緩和ケア病棟を整備し、状況に応じてがん患者の早期から全人的な医療を行い、患者や家族のQOLの実現を図る。また、院内および地域における緩和ケアチームの確立を目指す。

2.悪性新生物あるいは生活習慣病対策の中枢機関

本県では、がんや循環器系疾患(心血管系・脳血管系疾患)の患者が多く、 地域がん登録や これらの疾病に対する予防および治療の充実を図る。

3.三次救急医療機関

村山地区、時に県下全体の3次救急医療を担う山形県立救命救急センターを周辺医療機関と協力連携しながら、県民に安心と安全の救急医療を提供していく。

4.医師、その他の医療従事者等の教育、研修機関

本院は、基幹型臨床研修病院として、また山形大学、東北大学や新潟大学の教育関連病院として医師の卒前、卒後教育の教育研修を実施している。また、看護師、救命救急士等医療従事者等を養成する臨床実習を受け入れており、関係機関と密接な連携を図りながら医療水準の向上に努める。

5.地域医療の支援と連携

地域医療支援センターの運営に協力し、へき地医療を支援することや、院内組織である地域医療部を通じて地域連携に努める。

6.基幹災害医療センター

基幹災害医療センターとして大規模災害時に備え、災害総合訓練を定期的に開催し、情報機能の充実を図り、実効性のある災害医療体制を整備する。

7.その他

さらに県内でも HIV感染者の増加が懸念されることからエイズ治療拠点病院としての体制強化を図る。また、今後増加が懸念される、特殊な感染症に対する体制の整備や一類感染症に対する第一種感染症指定医療機関としての体制強化に努める。

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